東日本大震災の被害のすさまじさが明らかになるにつれ、世界各国は同情と驚きをもって状況を時々刻々と伝えている。被災者を励まし、日本の備えや秩序ある対処を評価する国も少なくない。原発推進国のメディアは、福島第1原発の被害の変化を注視し、刻一刻と変わる状況を報道している。

　「がんばれ」と激励
　米ニューヨーク・タイムズ(電子版)は11日、「日本への同惰そして称賛」と題するコラムを掲載。阪神大震災時に東京支局長だったニコラス・クリストフ氏が執筆し、「きょう、私たちの気持ちは皆、日本の人々とともにある」と工ールを送った。

　中国主要紙は、「破壊度は(2008年の)四川大地震の20倍」と報道。日本批判の書き込みが多い中国のインターネットには「四川大地震のときに日本は支援してくれた。今回は中国の番だ」「がんばれ日本人」などと励ましのコメントが多く寄せられた。日本の災害を喜ぶ書き込みもあるが、「中国人の恥だ」と批判が殺到している。

　1999年の台湾中部大地震の救済・復旧を指揮した李登輝元総統も11日夜、インターネットを通じ「台湾で起きた大地震を思い出し、現在の日本の皆さまの不安や焦り、悲しみなどを思い、刃物で切り裂かれるような心の痛みを感じています」「自信、勇気を奮い起こしてください!」と激励のメッセージを発表した。

　「パニックなかった」
　カタールの衛星テレビ局アルジャジーラは、リビア情勢など中東関連ニュースよりも長い時間を割いた。甚大な津波被害に比べ揺れによる建物倒壊が少ないことも関心を集め、米紙ワシントン・ポスト(電子版)は日本は耐震構造の分野で「世界のリーダーとなってきた」と評価した。

　インド高級紙ヒンズーは12日の社説で、「日本の経験が示すように、備えがあっても失われた生命と資産は甚大になるが、備えがなければ、惨事は想像を絶するほど多くなる」と指摘。

　ロシアは極東部にサハリン(樺太)やカムチャツカ半島、実効支配する日本の北方領土と地震多発地帯を抱えており、各メディアには「日本は地震に対して最も備えのある国」との見方や「たいへんな揺れだったがパニックはなかった」といった東京在住のロシア人のコメントが紹介された。

　原発被害を注視
　ただ、ロシアは原子力大国で、旧ソ連下では1986年にチェルノブイリ原子力発電所の大事故が起きている。主要メディアは福島第1原発の放射性物質が周辺で検出されたことをトップ級で報じ、国営テレビ・ロシア24は「制御不能な核連鎖反応が始まった。近くチェルノブイリの再来となる可能性がある」と、住民の避難状況も伝えた。

　ワシントン・ポスト紙は「危機にある日本の原発」との見出しを掲げ、今回の震災は「原子力に依存している日本に経済的打撃を与える」と論評した。

　21基の原発が稼働し、日本と並ぶ原発大国の韓国も「放射性物質、大量流出の可能性」(朝鮮日報)と速報を続け、原発導入計画が進む中東各国は、米欧の専門家の話を交えて、被害の拡大に懸念を示した。

　一方、シンガポール紙ビジネス・タイムズは12日、巨額の復興予算投入を強いられる日本経済に焦点をあて、「世界第3位の経済大国の日本が、世界経済にいかに重要な存在かを想起させている」と指摘した。

(ワシントン犬塚陽介、北京矢板明夫、台北山本勲、ソウル加藤達也、モスクワ遠藤良介、カイロ大内清、ニューデリi田北真樹子、シンガポール青木伸行)

56カ国・地域から支援申し出
　東日本大震災を受け、各国からの支援の動きが広がりをみせている。外務省によると支援の申し出は12日には56カ国・地域に達した(午後4時現在)。同日午後には、在日米軍を除けば初の外国からの救援となる韓国からの救助隊5人が、捜索犬2匹とともに羽田空港に到着。被災地に向かった。2月22日に大規模地震に見舞われて被害を受けたニュージーランドからも救助隊が入る。

　ただ、被災状況が分からず、受け入れ先の自治体でも対応で混乱が続いており、外務省では派遣先の選定に悩んでいる。同省は緊急対策本部(本部長・松本剛明外相)を設置。救援隊が、関係省庁や自治体と速やかに連絡を取り合えるような態勢作りに努め、国内の外国人や在京大使館の安全確認も進めているが、対応が後手に回っている感は否めない。